京都で創業したTimeAge社は、その国際観光文化都市に溢れる文化財への対応から、VRコンテンツ技術のスキルを高めて参りました。アーカイブスや文化財保護の観点から、貴重な文化財のVRコンテンツ化を繰り返す中で、お客様のニーズに添い、高いクオリティーを維持することの重要性を学んできた次第です。

弊社のVRコンテンツ制作スタンスが、多くのお客様に支持される背景には、そのような試行錯誤から常に斬新的で高精細なコンテンツを生み出してきた結果があるといえます。これからも「高精細な画素の多機能化」を目指し、様々な市場へアプローチをしていく所存です。また、弊社を世に送り出して頂いた多くの文化財所有者である寺社様に対して、今後ともビジネスを通じて、様々な恩返しをして参りたく思います。

TimeAge株式会社
代表取締役 一筆芳巳

事業内容

CSR広告で文化財保護

1000年、500年、200年と、この日本の歴史にありつづけた文化財は、宗教・宗派の垣根を越えて守りつづけなければなりません。国や自治体が税金で維持する「人類の遺産」へ企業広告を打ち、民間力で支える試みがTimeAgeです。この広告費の一部を文化財保護費用として寄付するシステムは、新たな企業コミュニケーションのあり方として注目されています。
これをCSR広告と私たちは定義します。
企業に対する社会からの要請は多技にわたり、情報開示は過熱し、詳細なCSRレポートが求められる昨今、「会社は世界遺産を、毎年守りつづけています」と書き上げる重みは、計りようのない健全性とインパクトをもたらします。TimeAgeのCSR広告は、新たな企業広告となるのはもちろんのこと、ブランド構築広告にも、IR広告にも、さらには商品広告にも、販売促進支援広告にすらなる価値を持つ新しいツールとして、世界に向け京都から発信されていきます。

広告掲載例

TimeAge 360°パノラマ VR

TimeAgeのVRコンテンツは、観光客・観光地・広告主の「三方良し」を実現します。観光客サイドへは、TimeAge FREE Wi-Fiや観光情報・緊急避難情報とともにCSR広告を提供し、広告閲覧行為のみで文化財保護に貢献できる場を創出します。観光地サイドへは、一切の負担なしにWi-FiやVRコンテンツを整備し、参拝者数・満足度向上機会を提供します。広告主サイドへは、文化財保護に直結するCSR広告出稿を通じて、CSRレポートへの記載はもちろん、企業評価・価値向上につながる広告効果を提供します。(以下の画像をクリックして操作いただけます)

お知らせ

会社概要

社名
TimeAge株式会社(仮名表記:タイメージ 英語表記:TimeAge Inc.)
所在地
〒602-8061
京都府京都市上京区油小路通中立売西入ル甲斐守町97番地
西陣産業創造會館(旧西陣電話局)1階
設立年月日
2010年2月5日
資本金
2,425万円(法人番号:5130001044846)
発行済株式数
普通株2,017万株
決算期
12月31日
HP
https://www.timeage.co.jp
役員体制
代表取締役 一筆芳巳
取締役   辻 真也(税理士)
取締役   一筆祥子
取締役   福井将一
監査役   本田史樹(弁理士)
事業目的
01. VR(Virtual Reality)コンテンツの開発・制作・販売及び運営
02. AR(Augmented Reality)コンテンツの開発・制作・販売及び運営
03. MR(Mixed Reality)コンテンツの開発・制作・販売及び運営
04. デジタルアーカイブスに関する研究・技術開発
05. 文化財保存に関する研究・技術開発
06. ICT事業の開発、構築及びコンサルティング業務の運営
07. WEB(PC・モバイルを含む)サイト運営
08. WEBサイトの広告業務及び広告代理店業務
09. 各種認証システムによる集計・分析・診断業務の運営
受賞・認定歴
2017年3月
総務省・ICT地域活性化大賞2016 奨励賞
2017年4月
経済産業省・経営力向上計画に係る認定企業
2017年7月
京都商工会議所・中小企業知恵の経営ステップアップ事業認定企業
2017年8月
経済産業省・サービス等生産性向上IT導入支援事業認定
2017年10月
(公財)京都産業21・京都エコノミック・ガーデニング支援強化事業認定企業
組織図
組織図を表示

経営理念

『VR元年』と呼ばれた2016年、TimeAge社は文化財保護にVRコンテンツを活用したビジネスモデルで、総務省のICT地域活性化大賞奨励賞を受賞しました。進化するVR技術やAR、更にはMR&SR技術に遅れをとることなく、常に最先端の領域に立ち、且つ高精細な各種コンテンツのご提供を継続していきます。TimeAge社の活動が、常に地域や企業の活性化と繋がり、新たなるビジネスツールとしてご活用して頂けるように、コンテンツ制作&ニューメディアの開発型企業として社会へ貢献して参ります。